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何らかの理由で退去予定の賃貸物件から引っ越しできなくなった。
その理由も様々だと思います。
転勤が急遽取りやめになったり、引越し先で不測の事態が起こったり。
既に不動産業者に退去の連絡を伝えていた場合はどのように対応したらいいのでしょうか。
賃貸アパートや賃貸マンションの場合に関してご紹介します。

目次

賃貸借契約書を確認

まずは、賃貸借契約書を確認しましょう。
賃貸借契約書に退去に関する項目が記載されていると思いますので、内容の確認が必要です。
契約書には退去をする意思表示をしたら撤回できないと記載されている場合が多いと思います。但し、大家さんに相談し、退去の撤回を大家さんが了承してくれれば、撤回が出来ると記載されていると思います。
撤回を大家さんが了承してくれてもそれによって大家さんが不利益を被った場合は入居者が責任を取ると記載されている場合がありますので、注意が必要です。
契約書を確認したら、大家さんか不動産業者に連絡するようにしましょう。
契約書が手元に無いのであれば、不動産業者か大家さんに確認し、契約書に記載されている退去に関する項目を教えてもらうようにしましょう。
もし、契約書に退去に関する細かい規定が記載されていない場合でも、退去する旨を不動産業者や大家さんに連絡した際に、「退去の撤回はできない。」と伝えられていると思いますので、契約書に記載がないからといって、自由に退去が撤回できるとは限りません。
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不動産業者や大家さんに連絡する

不動産業者や大家さんに連絡し、退去できなくなった事を相談してみましょう。
次の入居者が決まっていない場合は、案外すんなりと了承してもらえ、引き続き、住み続けることが出来ると思います。
次の入居屋が決まっている場合は、退去せざる負えないと思います。それでもどうしても退去できない場合は、次の入居者に掛かる損害の責任を追うことを条件に住み続けることが出来る可能性があります。
また、どうしても退去しなければならない状況になった場合は、不動産業者が近隣の賃貸物件を紹介してくれる場合もあります。
どうしても退去できないので、不動産業者や大家さんで次の入居者に相談し、何とかしろ!と言ってくる方がいますが、何とかするのは不動産業者でも大家さんでもなく、退去の意思表示をした入居者になるため、連絡をする際は感情的にならないようにしましょう。
不動産業者も大家さんも何とかしてあげたいのですが、次の入居が決まっている場合はどうすることも出来ないのです。

まとめ

理由は様々ですが、退去の受付後に退去を撤回をせざる負えない状況になることがあります。
基本的に撤回することは出来ないので、契約書の確認や、不動産業者への連絡を迅速に行うようにしましょう。